記帳をラクにするためには、クレジットカードと銀行口座は事業用のものをもつことをおすすめしています。創業者の方からご相談がある場合は、事業用の「クレジットカード」と「銀行口座」とをもつようお願いしています。

 

freeeに限らず、どのような会計ソフトを使っても同じです。

記帳の考え方は、次のように考えます。

クレジットカードで支払う場合

「カードの利用時」と「銀行口座からの引き落とし時」に分けて記帳します

 

 

まず、クレジットカードは銀行口座と同様に「口座」として登録します

 

「カードの利用時」と「銀行口座からの引き落とし時」に分けて記帳することを前提としています。freeeでは銀行口座の残高とクレジットカード利用内容のそれぞれを管理するため、銀行口座と同様にクレジットカードは「口座」として登録します。

 

クレジットカードを一括払いで利用した際のfreeeでの登録方法と記帳方法を紹介します。デビットカードも同じ方法で記帳します。

 

クレジットカードの「カード利用」から「引き落とし」までのフローは次のとおりです

 

Ⅰ クレジットカードと銀行の「口座」を登録します。

銀行口座は預金の入出金を管理します。

一方、クレジットカード口座はクレジットカードの利用履歴を管理します。

 クレジットカードの利用内容を登録します(カード利用時の処理です)

それぞれの支出取引を、カード口座からの支出取引として登録します。

 銀行口座の引き落とし内容を登録します

つまり、銀行からカードへの口座振替として登録します。

 

次のような手順になります

(出所:会計freeeマニュアル)

 

詳しく紹介しますと次のような処理になります。

 

Ⅰ クレジットカードと銀行口座を会計freeeに登録します

 

クレジットカードと、引き落とし先の銀行口座を、会計freeeの「口座」として登録します。

①[口座]→[口座を登録]画面を開きます。

② 利用しているクレジットカードを検索し、選択します。自動で明細を取り込みたい場合はログイン情報を入力します。

③ 同様に、クレジットカードの利用分が引き落とされる銀行口座を登録します。

④ [設定]→[開始残高の設定]より、銀行口座とクレジットカードの開始残高を設定します。

Ⅱ クレジットカードの利用内容を登録します(カード利用時の処理です

 

カードの利用後、そのご利用内容を支出取引として登録します。

「自動で経理」を選択する方がラクですので、その手順は次のとおりです。

自動で経理を利用する場合

①[取引]→[自動で経理]画面を開きます。
②カード利用の明細は、請求の確定後に1回の利用分ごとに自動でfreeeに取り込まれます。それぞれの勘定科目や品目などを設定し支出取引として登録します。

手動で取引を登録する場合

[取引]→[取引を登録]より、1回の利用分ごとに支出取引を登録します。

各取引は以下のように登録します。

  • 支出取引
  • 決済:完了
  • 口座:クレジットカード
  • 取引日:カードの利用日
  • 勘定科目と金額:支払い内容に応じて入力
  • 金額:支払い内容に応じて入力
  • 取引先:支払先の名前を入力
  • 品目・部門・メモタグ・備考:メモしたい内容があれば入力

 

口座の残高を確認します

取引の登録が完了すると、登録した取引の合計分、クレジットカードの残高がマイナスになっています。

 

 銀行口座の引き落とし内容を登録します

 

カード利用分が銀行口座から引き落とされたときは、銀行口座からカード口座への口座振替を登録します。

このように登録することで、「銀行口座に入っていた資金をカードの利用に充てた」ものとして登録されることになります。

 

自動で経理を利用する場合

①[取引]→[自動で経理]画面を開きます。

② 1ヶ月分のカードの利用金額が銀行の出金明細としてfreeeに取り込まれています。[口座振替・カード引落とし]タブを選択し、振替先口座をクレジットカードの口座にして、口座振替を登録します。(例の場合は、みずほ銀行→楽天カードの口座振替)

 

 

(出所:会計freeeマニュアル)

 

この際「自動化」にチェックを入れておくと、以後この作業は自動的に行われるようになります。

 

手動で登録する場合

[取引]→[取引を登録]→画面上部の[口座振替]タブを選択して、振替元口座(銀行)から振替先口座(クレジットカード)への口座振替を登録します。

口座振替は以下のように登録します。

  • 振替日:カード利用金額の引き落とし日
  • 振替元口座:カードの引き落としがある銀行口座
  • 振替先口座:クレジットカード
  • 金額:1ヶ月分のカードの利用金額

 

口座の残高を確認します

口座振替の登録が完了すると、登録した金額分、銀行からクレジットカードへ資金が移動しています。カードの残高が0円になっている場合、カード利用の未払金額がなくなったことを示しています。

 

クレジットカード口座は、常に金額はマイナスか0円となっています

 

マイナスの金額が、まだお金は支払っていない金額の残高を示しています。

 

記帳をラクにするために、事業用のクレジットカードを持つことをおすすめしています。

 

Every day is a new day!

冬の1日を元気にお過ごしください。

 

創業者には、事業を着実に成長させるために、決算書の会計データを計器盤として利用することをおすすめしています。次のようなサービスを提供しています。

創業起業サポート 「創業者応援クラウド会計サービス」と「顧問相談クラウドサービス」

 

 

月曜日は「開業のための基礎知識」~初めて開業する方に、必要な準備や基礎知識を税理士からお伝えしています。

「開業のための基礎知識」ブログ記事は

https://www.y-itax.com/category/kaigyo/

 

創業者のクラウド会計

① 創業者にとってクラウド会計を使う6つのメリット

② 創業者は必ず、65万円の青色申告特別控除を受けましょう

③ クラウド会計で経理を楽に!「すぐに」「簡単に」と思わないほうがいいです

 口座を自動連携させても最後に残るのは現金。手書きの現金出納帳はやめましょう

⑤ 自宅兼事務所の家賃など、支出にプライベート用と事業用の双方が混ざっています

⑥ 領収書や請求書をもとに手動で取引を登録せざるを得ない場合があります

⑦ スマホで現金で支払った領収書を撮影。freeeのファイルボックスを使って記帳

⑧ 「freee」使わなくなった銀行口座・サービスの連携を解除するには

⑨ クレジットカード決済した場合の会計処理

⑩ クレジットカード口座の残高は正しいですか

⑪ 預金口座残高が不一致の場合、その原因の調べ方

⑫ 銀行口座の不一致の原因、よくある登録もれの三つのケース

 銀行口座の不一致の原因、開始残高は設定していますか

 銀行口座の不一致の原因、取引を二重に登録していませんか

⑮ 登録残高 ≠ 同期残高の三つの原因 

⑯ 個人事業主がプライベート用資金で事業経費を支払った場合

⑰ 法人の経費支出を役員が立て替えて支払った場合

⑱  プライベートの支払いや生活費を支払った場合の記帳方法

⑲  プライベート兼用の口座をfreeeに登録する場合

 

事業計画(創業計画書)の立て方

① なぜ、事業計画(創業計画書)が必要なのか

② なぜ自己資源の確認が必要なのか

③ 事業内容の確認とは、ビジネスモデルのグランドデザインを行うこと。事業継続後、何度でも見直します

④ 販売・仕入・資金計画、このうち販売計画は経営戦略の最重要項目です

⑤ 収益の予想を立て、軌道に乗るまでの収支の流れを把握する

⑥ キャッシュには余裕を持って事業計画を立てましょう

 

開業前に知っておきたい創業融資の知識創業時の資金調達は、次のとおりです。

①  自己資金と金融機関からの借入の考え方 

② 創業時の資金調達は、はじめに公的融資を考える。   

③ 日本政策金融公庫 <新企業育成貸付> 新規開業資金とは。

④ 日本政策金融公庫 <新企業育成貸付> 女性・若者・シニア起業家支援資金とは。

⑤ 日本政策金融公庫 <新企業育成貸付> 中小企業経営力強化資金とは

⑥ 日本政策金融公庫 無担保・無保証の新創業融資制度とは

 

事業開始前に知っておきたい経理と消費税の基礎知識は、次のとおりです。

① 普通預金通帳で資金管理をする! 

② 経理の必要性!経理は将来性を計る指標です。 

③ 記帳~会計ソフト利用の検討をおすすめします!

④ 記帳から確定申告、ざっくりとイメージしてください。  

⑤ 確定申告書を作成、場合によっては税理士への依頼を考える。  

⑥ 消費税の計算方法は2つ、選択は慎重に。   

⑦ 帳簿や証憑類は整理して7年間保存する。  

 

ブログは曜日により、次のようにテーマを決めて書いています。

・月曜日は「開業の基礎知識~創業者のクラウド会計

・火曜日は「平成30年度介護報酬改定の重要事項」

・水曜日は「新事業承継税制特例のポイント解説

・木曜日は「法人節税策の基礎知識

・金曜日は「相続税ついてわかりやすく!」

・土曜日は「経営者目線で考える中小企業の決算書の読み方・活かし方」

・日曜日は「贈与税をわかりやすく!」

 

免責

ブログ記事の内容は、投稿時点での税法その他の法令に基づき記載しています。本記事に基づく情報により実務を行う場合には、専門家に相談の上行ってください。