「登録残高」と「同期残高」の不一致。よくありますね。

「登録残高」とは、freeeに記帳した金額から算出した会計上の残高(帳簿残高)のこと。

一方、「同期残高」とは最後に同期した時点での通帳の残高(実際残高)のこと。

 

「登録残高」は、ホーム画面左上に大きく表示されています。また、「同期残高」はホーム画面の口座名をクリックした後に小さく表示される「実残高」のことです。

 

freeeの使用にかかわらず

帳簿残高と通帳残高は必ず一致させます。一致しなければなりません

 

最終的には双方の残高を一致させるのですが、その前に不一致の原因を調べることが必要になっていきます。

 

まず残高の不一致の原因を確認します。

「タイムライン」という機能を使って、不一致の発生箇所を確認します

 

タイムラインにより、いつ、どのように、不一致が発生したのかを確認します

 

タイムラインは、[口座]→[口座の一覧]→確認したい口座の行をクリック→[タイムライン]タブをクリックすると表示できます。

 

 

不一致の月に「▲マーク」が表示されます

 

タイムラインでは、最後に同期した時点の通帳残高(同期残高)が左に、freeeに記帳した金額の合計(登録残高)が右に表示されています。

この両者に不一致が発生した月に▲マークが表示されています。

 

 

次に発生した日を特定します

 

最初にズレが発生した月をクリックし、さらにズレが発生した日をクリックすると、ズレが発生した明細や取引の詳細を表示します。

この画面で、通帳明細(残高)と帳簿明細(残高)の相違が分かるわけです。

 

 

当然、通帳残高が正しいわけです。通帳明細(残高)に一致させていく作業が必要となります。

 

次に帳簿明細を現預金レポートで確認します

 

freeeの「現預金レポート」とは、現金出納帳、預金出納帳のことです。

[レポート]メニューから開くことができる「現預金レポート」で、現預金の残高推移を確認できます。

また、表示する口座を絞り込むことで預金出納帳として利用できます。銀行の通帳と照らし合わせやすくなります。

 

図は絞り込んだ結果の預金出納帳です

 

 

■通帳に記載されていない入出金が表示されている場合は、余分な取引や決済を登録している可能性があります。その行をクリックして確認・修正します。

■通帳に記載されている入出金が表示されていない場合は、取引や決済の登録が漏れている可能性があります。明細の取得漏れや登録漏れとあわせて確認します。

 

つまり、残高のズレの原因を調べるには

①タイムラインにより同期履歴と帳簿への登録履歴を比較する。②現預金レポートにより預金残高の推移を通帳と照らし合わせる、ことにより確認していきます。

次回は、不一致の発生するおもな原因を解説します。

 

Every day is a new day!

秋の1日を元気にお過ごしください。

台風24号は昨日夜半、吹田を通り過ぎました。台風一過、今日は快晴のようです。

 

月曜日は「開業のための基礎知識」~初めて開業する方に、必要な準備や基礎知識を税理士からお伝えしています。

「開業のための基礎知識」ブログ記事は

https://www.y-itax.com/category/kaigyo/

 

創業者のクラウド会計

① 創業者にとってクラウド会計を使う6つのメリット

② 創業者は必ず、65万円の青色申告特別控除を受けましょう

③ クラウド会計で経理を楽に!「すぐに」「簡単に」と思わないほうがいいです

 口座を自動連携させても最後に残るのは現金。手書きの現金出納帳はやめましょう

⑤ 自宅兼事務所の家賃など、支出にプライベート用と事業用の双方が混ざっています

⑥ 領収書や請求書をもとに手動で取引を登録せざるを得ない場合があります

⑦ スマホで現金で支払った領収書を撮影。freeeのファイルボックスを使って記帳

⑧ 「freee」使わなくなった銀行口座・サービスの連携を解除するには

⑨ クレジットカード決済した場合の会計処理

⑩ クレジットカード口座の残高は正しいですか

 

事業計画(創業計画書)の立て方

① なぜ、事業計画(創業計画書)が必要なのか

② なぜ自己資源の確認が必要なのか

③ 事業内容の確認とは、ビジネスモデルのグランドデザインを行うこと。事業継続後、何度でも見直します

④ 販売・仕入・資金計画、このうち販売計画は経営戦略の最重要項目です

⑤ 収益の予想を立て、軌道に乗るまでの収支の流れを把握する

⑥ キャッシュには余裕を持って事業計画を立てましょう

 

開業前に知っておきたい創業融資の知識創業時の資金調達は、次のとおりです。

①  自己資金と金融機関からの借入の考え方 

② 創業時の資金調達は、はじめに公的融資を考える。   

③ 日本政策金融公庫 <新企業育成貸付> 新規開業資金とは。

④ 日本政策金融公庫 <新企業育成貸付> 女性・若者・シニア起業家支援資金とは。

⑤ 日本政策金融公庫 <新企業育成貸付> 中小企業経営力強化資金とは

⑥ 日本政策金融公庫 無担保・無保証の新創業融資制度とは

 

事業開始前に知っておきたい経理と消費税の基礎知識は、次のとおりです。

① 普通預金通帳で資金管理をする! 

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③ 記帳~会計ソフト利用の検討をおすすめします!

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