「取引や口座振替が正しく登録されていない」場合には、口座は不一致になります。

一方、不一致になるケースで、よくあるのが「開始残高が正しく設定されていない」です。freeeの利用が初めての場合は、開始残高(freeeを利用する最初の年度の期首残高)を設定する必要があります。

開始残高が未設定または間違っていると、そもそも正しい残高になりません

 

発射台がそもそも間違っていると、打ち上げられたロケットは正確な軌道を描けないようなイメージです。

 

創業者(個人事業主)であれば、次のように開始残高を設定していきます

開始残高とは

 

freeeで開業日からその年の期末(12月31日)までの事業の収入と支出から儲け(所得)を計算していくわけです。そのため、事業を行うために必要な現金や預金、固定資産や銀行からの借入金などの残高を正確に把握しておく必要があります。

まず、開業日時点のこれらの残高をfreeeに登録する必要があります。

 

開始残高を設定します

 

新規で事業を開始した場合、開始残高は事業を開始した時点での預金通帳や現金の残高を入力します。

 

 

事業開始日の時点で、次の表に該当する資産・負債を所有していた場合は、開始残高の設定画面からその残高を入力します。

まずは資産の残高を記入し、その後に負債、最後に純資産の残高を記入するとスムーズです。

 

 

開始残高の設定画面では注意が必要です

 

少し専門的になりますが、残高(借方)と残高(貸方)の残高の合計は、必ず一致します。合計に差額がある場合は、「未確定勘定」という仮の勘定科目が表示されます。

記入漏れや金額の間違いなどをチェックして、未確定勘定の金額がゼロになるように設定します。

 

会計期間を確認します

会計freeeの画面右上に表示されている会計期間が今回帳簿付けをしたい期間になっているかを確認します。

 

 

個人事業主の会計期間は1月1日〜12月31日と定められています

 

会計期間の月日は変更できません。

年の途中に開業した場合は、次のように帳簿付けを行います。

 

(出所:画像は「freeeヘルプセンターマニュアル」より)

口座を登録します

 

期首日(開業日)時点で、次のサービスを事業に利用している場合は、freeeに「口座」として登録します。年の途中で開業した場合、同期の設定をする際は開業日以降の明細を取得するように設定します。

・銀行口座

・クレジットカード

・レジ・決済サービス

・ネットショップ など

 

①開始残高を設定していない場合は、銀行口座は不一致になります。そこで、「開始残高は設定されているか?」のチェックをおすすめします。

②また、開始残高を設定しても、正しく設定されていなければ、銀行口座が不一致になります。「開始残高が正しく設定されているか?」のチェックをおすすめします。

③チェック後、正しく設定しなおすのは簡単ではないケースがあります。注意をお願いします。

 

Every day is a new day!

秋の1日を元気にお過ごしください。

 

「お金の動きを通して会社の状態を把握し、経営をコントロールする」ことをおすすめします。

創業者には、事業を着実に成長させるために、決算書の会計データを計器盤として利用することもおすすめしています。

創業者応援クラウド会計サービス」と「顧問相談クラウドサービス

 

月曜日は「開業のための基礎知識」~初めて開業する方に、必要な準備や基礎知識を税理士からお伝えしています。

「開業のための基礎知識」ブログ記事は

https://www.y-itax.com/category/kaigyo/

 

創業者のクラウド会計

① 創業者にとってクラウド会計を使う6つのメリット

② 創業者は必ず、65万円の青色申告特別控除を受けましょう

③ クラウド会計で経理を楽に!「すぐに」「簡単に」と思わないほうがいいです

 口座を自動連携させても最後に残るのは現金。手書きの現金出納帳はやめましょう

⑤ 自宅兼事務所の家賃など、支出にプライベート用と事業用の双方が混ざっています

⑥ 領収書や請求書をもとに手動で取引を登録せざるを得ない場合があります

⑦ スマホで現金で支払った領収書を撮影。freeeのファイルボックスを使って記帳

⑧ 「freee」使わなくなった銀行口座・サービスの連携を解除するには

⑨ クレジットカード決済した場合の会計処理

⑩ クレジットカード口座の残高は正しいですか

⑪ 預金口座残高が不一致の場合、その原因の調べ方

⑫ 銀行口座の不一致の原因。よくある登録もれの三つのケース

 

事業計画(創業計画書)の立て方

① なぜ、事業計画(創業計画書)が必要なのか

② なぜ自己資源の確認が必要なのか

③ 事業内容の確認とは、ビジネスモデルのグランドデザインを行うこと。事業継続後、何度でも見直します

④ 販売・仕入・資金計画、このうち販売計画は経営戦略の最重要項目です

⑤ 収益の予想を立て、軌道に乗るまでの収支の流れを把握する

⑥ キャッシュには余裕を持って事業計画を立てましょう

 

開業前に知っておきたい創業融資の知識創業時の資金調達は、次のとおりです。

①  自己資金と金融機関からの借入の考え方 

② 創業時の資金調達は、はじめに公的融資を考える。   

③ 日本政策金融公庫 <新企業育成貸付> 新規開業資金とは。

④ 日本政策金融公庫 <新企業育成貸付> 女性・若者・シニア起業家支援資金とは。

⑤ 日本政策金融公庫 <新企業育成貸付> 中小企業経営力強化資金とは

⑥ 日本政策金融公庫 無担保・無保証の新創業融資制度とは

 

事業開始前に知っておきたい経理と消費税の基礎知識は、次のとおりです。

① 普通預金通帳で資金管理をする! 

② 経理の必要性!経理は将来性を計る指標です。 

③ 記帳~会計ソフト利用の検討をおすすめします!

④ 記帳から確定申告、ざっくりとイメージしてください。  

⑤ 確定申告書を作成、場合によっては税理士への依頼を考える。  

⑥ 消費税の計算方法は2つ、選択は慎重に。   

⑦ 帳簿や証憑類は整理して7年間保存する。  

 

ブログは曜日により、次のようにテーマを決めて書いています。

・月曜日は「開業の基礎知識~創業者のクラウド会計

・火曜日は「平成30年度介護報酬改定の重要事項」

・水曜日は「新事業承継税制特例のポイント解説

・木曜日は「法人節税策の基礎知識【創業者向け】

・金曜日は「相続税ついてわかりやすく!」

・土曜日は「経営者目線で考える中小企業の決算書の読み方・活かし方」

・日曜日は「贈与税をわかりやすく!」

 

免責

ブログ記事の内容は、投稿時点での税法その他の法令に基づき記載しています。本記事に基づく情報により実務を行う場合には、専門家に相談の上行ってください。